期待されない女子社員 2
もちろん女性でも10年、20年と勤続する人もいますし、男性でも3年、4年でやめる人もいます。
しかし、圧倒的多数の"典型的"男子社員は、定年まで勤続することを期待されるし、"典型的"女子社員は結婚や出産を機にやめるだろうと考えられています。
だから大卒、幹部要員としては採用されないし、そうでないグループから人材を発掘しようという努力も行なわれていないのです。
スチュワーデス、店員、交換手、銀行の窓口業務など、女性が大量に働く職種のあるところは大卒の女性も大量に採用しますが、そういう職種は往々にして袋小路で、経営の中枢まで昇進のルートはつながっていません。
昇進しても、女子社員のリーダー、現場の監督者として活用される程度に留まっています。
このような状態を端的に語っているのが、労働省の「女子労働者の雇用管理に関する調査」(1977年)です。
採用、昇進、教育訓練、配置転換などを通して人材を養成していく日本的経営において、男子社員と女子社員の処遇の差は歴然としています。
まず採用方針をみると、高卒については「男女とも採用」という企業が6割をこえて最も多く、男子のみ、女子のみという企業もほぼ同じ割合です。
ところが大卒となると、男子のみ採用するという企業が急に増加します。
男女とも採用するという企業でも、男子と女子では採用条件が異るという割合が大きくなるのです。